社内プレゼンで承認されるキャンペーン企画書を作りたいと悩んでいませんか。キャンペーン企画書には3つの利用シーンがありますが、本記事では「社内稟議・承認用」にフォーカスし、必要な構成項目や具体的な記載手順を解説します。
企画書作成前に整理すべき前提条件と全体像
企画書はいきなり書き始めず、まずは「目的」「予算」「実施時期」「ターゲット」の4つの前提を整理しましょう。これらのベースを固めずに書き進めてしまうと、企画の軸がぶれてしまう原因になります。
次に、BODSC（目的、目標、ターゲット、戦略、制約条件）というフレームワークを活用してキャンペーンの成功を定義します。その上で、5W2Hや6W2Hを用いて「誰が、何を、いつ、どこで、なぜ、どのように、いくらで」といった要素を洗い出し、抜け漏れなく企画の全体像を明確にしておくことが重要です。
社内稟議向けキャンペーン企画書の構成項目
社内承認用の企画書は、要点を絞ってA4サイズで3から5枚程度にまとめるのが基本です。必須となる構成項目には、主に以下のようなものが挙げられます。
- 表紙
- 背景・目的（与件整理）
- ターゲット
- キャンペーン概要
- スケジュール
- 予算
- リスク
ここで決裁者が確認する際、最も重視するのは「予算（いくらかかるか）」と「KGI（何が得られるか）」の2点です。これらが不明確だと承認を得にくいため、予算とKGIが明確に伝わる構成を第一に意識して作成しましょう。
承認率を上げる！具体的な書き方のコツと注意点
構成項目を揃えるだけでなく、決裁者を納得させるための書き方の工夫と、提出前の確認が承認率の向上に直結します。
説得力を高める書き方のコツ
企画書に説得力を持たせるには、目的を具体的な数値で示し、予算は費目別に細かく分解して記載することがコツです。また、文章は簡潔でコンパクトにまとめましょう。フロー図やグラフなどの図解を用いることで、テキストだけでは分かりにくい部分も直感的に伝わりやすくなります。
提出前の最終チェックとNGの回避
やってはいけないNGな書き方を避けるためにも、提出前には最終チェックリストを活用してください。特に、リスク面に対する対策が考慮されているか、企画全体を通して整合性に抜け漏れがないかを丁寧に入念確認することで、手戻りを防ぐことができます。
まとめ
社内稟議を通す企画書を作成するには、単なる思いつきで書き始めるのではなく、事前の整理と明確な根拠（費用対効果など）の提示が鍵となります。本記事で紹介した構成項目や書き方のポイントを活用し、スムーズに企画書を完成させて稟議を通しましょう。
